おくすりは、下の図に示されるように「医療用医薬品」と「一般用医薬品」の2つに分けられ、医療用医薬品は、医師の診断によって処方されるおくすりのことで、患者さんが自由に購入することはできません。これに対して一般用医薬品は、いわゆる市販薬（大衆薬・OTC ※ とも呼ばれる）のことで、ドラッグストア・薬局などで処方箋無しで購入できるおくすりです。
※ OTC・・・Over The Counter Drugの略。薬局のカウンター越しに買えるおくすりという意味。

さらに、医療用医薬品は「新薬（先発医薬品）」と「ジェネリック医薬品（後発医薬品）」に分けられます。新薬は、9～17年もの歳月と、数百億円以上の費用をかけて開発されるので、開発した製薬会社は、特許の出願によりその期間、そのおくすりを独占的に製造・販売する権利が与えられます。しかし、特許期間が過ぎると、その権利は国民の共有財産となるため、他の製薬会社から同じ有効成分を使ったおくすりが製造・販売できるようになります。それが、ジェネリック医薬品です。新薬に比べ開発費や開発期間が少ないために、新薬より低価格でご提供できます。

ジェネリック医薬品は新薬と同じ有効成分を同じ量含有し、効き目も安全性も同等なおくすりです。添加剤は、それ自身では人に対して薬理作用がなく、安全性も確認されたものだけを使用しています。新薬、ジェネリック医薬品問わず、共に広く医薬品に使用されているものです。
新薬と、形や大きさ、味や香りなどの添加剤が異なる場合がありますが、有効成分の種類と量が同じであり、効き目に差はありません。

日本でのジェネリック医薬品の使用率は年々伸びておりますが、2019年度（令和元年度）のジェネリック医薬品の数量シェア分析結果では69.0％と世界の使用率に比べると、まだ低い状況にあります。国はこれまで、『2020年度（平成32年度）9月末までに、後発医薬品の使用割合を80％とし、できる限り早期に達成できるよう、更なる使用促進策を検討する』（経済財政運営と改革の基本方針2017）と掲げ、ジェネリック医薬品の使用を進めてきました。現在、国全体では数量シェアはほぼ80％に達しています。一方で、都道府県別に見ると、特に東京、神奈川、大阪などの大都市圏においてまだ未達となっています。日本の国民皆保険制度維持のためには、こうした地域においてもジェネリック医薬品の積極的な使用が期待されることから、引き続き、国はジェネリック医薬品の使用促進を進めています。

各国のジェネリック医薬品の数量シェア

先にも説明しましたが、ジェネリック医薬品は開発費用が少なくてすむので、低価格で提供できるおくすりです。一方、国が定めた医療用医薬品に求められる厳しい品質基準で承認されています。また、法律にしたがって新薬と同様に製造管理や品質管理が厳しくチェックされています。ジェネリック医薬品は新薬の特許期間が終了した後に発売されるので、この間に多くの患者さんに使用され、その効き目と安全性が十分に確認されているおくすりです。ご安心ください。

新薬は特許期間中に多くの患者さんに使用され、その効き目と安全性が十分に確認されています。ジェネリック医薬品は新薬と有効性・安全性が同等であることを生物学的同等性試験 ※ により確認しています。
副作用は新薬、ジェネリック医薬品に関係なく起こる可能性があります。体調に異変を感じたり、不安になることがあったりしたときには、医師や薬剤師にご相談ください。
※生物学的同等性試験：新薬と同じ速さで同じ量の有効成分が体内に吸収されるか確認する試験。

ジェネリック医薬品は、新薬と異なる添加剤を使用する場合がありますが、医薬品に使用する添加剤はそれ自身が体に作用したり有効成分の治療をさまたげたりするものは使用していません。使用前例があり、安全性が確認されている添加剤が使用されています。添加剤が異なっても、効き目や安全性に影響はありません。
ただし、アレルギーをお持ちの方は、新薬、ジェネリック医薬品を問わず、添加剤の中でアレルギーを起こすものがあるかもしれませんので、医師や薬剤師にご相談ください。

ジェネリック医薬品の中には、新薬と形や大きさが違うものもあります。これは新薬が発売されてからジェネリック医薬品が発売される間の製造技術の進歩や、さらには製薬企業が飲みやすさなどを考えて製剤開発をすることがあるからです。形や大きさ、味や香りなどが異なる場合がありますが、効き目に差はありません。

今、国民医療費が年に約1兆円も増加していて、国民皆保険制度の維持のための負担が増加しています。
ジェネリック医薬品は、低価格で新薬と同等の治療効果が得られるおくすりです。自己負担の軽減だけではなく、将来の世代にその負担を先送りしないためにも患者さん一人ひとりができることとしてジェネリック医薬品の使用が求められています。
関連情報として、当協会作成の 「日本がもし、1,000人の村だったら？」 に、わかりやすく解説されていますので、ご参考にしてください。

少子高齢化や生活習慣病の増加で、将来の社会保障の財源が心配されている日本。
この日本を1000人の村に置き換えて、わかりやすく国民皆保険制度の現状について編集しました。

ジェネリック医薬品は、医師の処方箋にしたがって医療機関や保険薬局で調剤されるおくすり（医療用医薬品）で、市販薬（一般用医薬品）のようにご自分で購入することはできません。
また、すべてのおくすりにジェネリック医薬品があるとは限りませんので、医師や薬剤師にご相談ください。
《病院・診療所でお薬をもらう場合》
病院や診療所を受診した際に、ジェネリック医薬品を希望していることを伝えましょう。直接伝えにくい場合は、受付で診察券と一緒に「ジェネリック医薬品希望カード」や「ジェネリック医薬品希望シール」を提示してご相談いただくのも良いでしょう。
《保険薬局でお薬をもらう場合》
病院や診療所で処方箋を受け取った場合は、保険薬局でジェネリック医薬品を調剤してもらいます。処方箋は全国どの保険薬局に持っていっても構いません。 「ジェネリック医薬品希望カード」や「ジェネリック医薬品希望シール」を提示することも可能です。

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